学校とメディアの罪

敗戦後、七十五年のことし、八月十五日を前にした、各種メディアの戦争に対する取り上げ方にも、ほんの少しの変化が出はじめたようです。すでに、ご報告したように、ことしの八月十五日を期して、一般に、靖國の英霊といわれる存在のうち、光のものになった意識体の人間社会へのはたらきかけが、はじまることになっています。そのために、日本神界とその他の精神界の存在が、どのような用意をしてきたか、については、やがて、誰か選ばれた才能が、世に出す日が来るでしょうが、アメリカに敗北して、悪魔に捧げられた日本列島は、この二千二十年というタイミングで、世界の光と闇の最終決戦の戦場としての用意が整いました。
いまの世界を騒がしている、米中の戦争への歩みは、たぶん、その第一章になるに過ぎないと、ここではいっておきます。
共産党の中国を、ここまで育てたのは、国際金融資本家といわれる人間グループであることは、すでに多くの人間の知るところとなっていますが、その手先として、中国共産党を手助けしてきたのが、日本国内の親中勢力といわれるさまざまな人間グループでした。これから先に、そのなかでも、特に問題化していくのが、教育界と、大手マスメディアのなかに戦後の社会で一貫して地位を得てきた共産主義にシンパシーを持つ人間の一般の日本人に対する反日の洗脳工作の負債です。
憲法第九条は、自衛権という自然法を否定しているという点で、すでに、国家の基本法としての条件を満たしていない、というのが、人間世界の法治というものの成立と運用を知る人間にとっては、常識となるべきなのです。
九条が、いまでも、存在していること自体が、日本という国家を誰かのために、差し出そうとする日本国内の勢力が強大であるということを示しています。
その反日の日本人たちの、存在を、これからの日本列島は、排除するために動きはじめます。たましいのレベルでいうなら、その人間グループは死後の審判の後、闇の彼方へ送り込まれる、ということです。
現行の世界は、共産党の中国とアメリカに代表される、自由と民主主義の価値を信じる国々との、最終的な生き残りをかけた戦いの場に移行しています。表面的に、その戦いは、中国共産党が一国二制度というものを一方的になくした香港という地域と、その背後にある台湾ではじまっているように見えますが、精神界から見ると、その主戦場は日本なのです。
日本人の多くが、香港の民主化を求める中国人に協力するという選択をしていくプロセスで、実は、世界が、日中戦争が、なぜ、あそこまで深刻化したのかの理由を知ることになります。
日中を戦わせたのも、いま、米中戦争を起こそうとしているものたちと同一でした。その彼らが、日米戦争へ、日本を引き込むことを決定し、日本国内にも、それに協力する人間グループがいたのです。これらの歴史の闇が、この二千二十年から、次々と人間の意識に上ります。そして、そこで最も罪深いと多くの人間が気付くのが、いまの日本の学校教育と、マスメディアが続けてきた反日洗脳ということになります。
台湾を真の意味での民主国家に変えた、李登輝元総統は、日本が対米戦争に敗れるまでは、日本人でした。日本人として、日本の教育を受けたのです。つまり、戦前の日本の教育は、真の意味での民主主義を国民教育として実行していたといえるのです。
戦後の日本の教育は、いまの沖縄における、平和教育というものでわかるように、戦前の日本は、すべて悪で、特に日本軍は自国民すら殺したという洗脳を続けています。
沖縄戦の前のサイパンでの戦いで、アメリカ軍が日本人の婦女子に対してどのような行為をしたのかを、戦後の日本の教育者は教えたのでしょうか。そうした、敗戦後の日本で、得た利得で、いままで生きてきたもの、あるいは生きて死んだものの責任がこれから、問われるのです。アメリカは、かつての日本と同じように、中国と戦い、大日本帝国の苦しみを追体験しながら、ほんとうの反省期に入っていきます。その時に、日本が、自立し覚醒していなければ、東アジアは、大きな動乱期を迎えることになるのです。いまが、その瀬戸際です。

二千二十年八月十三日 積哲夫 記

 


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